バーチャルオフィスは一等地の住所利用可能以外のメリットも沢山ある

オフィスビル2棟

プライベートな場所に来るDMをバーチャルオフィスで回避

きれいな会議室

バーチャルオフィスでは都市部の一等地の住所を利用して法人登記ができ、法人登記のためだけに賃貸オフィスを契約することもなくなり経費を節約できるというメリットが注目されています。住所利用のほかにも電話応対や郵送物の転送、個人事業主の支援サービスも充実し経営が安定しない時期でも秘書代行サービスを利用して実質的な人員を増やし、経理代行サービスで慣れない経理業務から解放されるというメリットもあります。
しかし、バーチャルオフィスを利用することで法人登記後に生じる問題も解決できます。法人登記することで住所や連絡先がネット上などにも公開されてしまいます。自宅住所を法人登記に使用した場合、プライベートとビジネスを分けられないだけでなく、自宅に電話勧誘やDMが送られてくることも増えます。中には投資や不動産などの迷惑な勧誘を受けるケースもあります。しかし、バーチャルオフィスを利用することでプライベートな情報を公開することがなくなり、迷惑な勧誘行為をシャットアウトすることができます。電話応対サービスを利用して必要な取引先だけを取り次いだり、折り返しの連絡をしたりすることも可能です。また、郵送物がプライベートのものと分けられ、迷惑なものを分別する必要もありません。まずはバーチャルオフィスで法人登記によるデメリットに対応しておきましょう。

バーチャルオフィスを利用すれば外出先でも電話応対可能

限られたスタッフで業務を遂行する際、問題として電話応対があります。特に営業拠点ともなるとスタッフは営業活動で外出することも多く、オフィスに誰もいないという問題も生じます。そこで留守にしがちなオフィスをバーチャルオフィスに切り替えてみませんか?バーチャルオフィスならスマートフォンで固定電話を受けたり、FAXをメールで受け取ることができます。そもそも、日中のほとんどの時間において誰もいないオフィスに経費をかける無駄もなくなります。スタッフが1名や2名しか配置できない営業拠点なら電話受付のためにアルバイトやパートを雇用する必要もありません。また、電話転送はスマートフォンだけでなく、遠く離れた本社で受けることも可能です。
スタッフが営業活動中で電話応対できないというのであれば、人員の余裕があり本来の拠点で業務を取り纏めることができます。バーチャルオフィスといっても実際にオフィスフロアが存在する場所を住所として利用ができる上、会議室の利用も可能です。必要なときだけ打ち合わせスペースとして利用もできるため、営業活動を行うスタッフは自宅からそのまま営業活動を行うことができ、無駄に移動を行う必要もありません。そのほかにも、テレワークに切り替えるという際にはオフィスの維持コストを見直すことも可能です。

固定支出を抑えた営業所の開設ならバーチャルオフィスを選ぼう

日本各地に営業所を確保したいという際、全て賃貸オフィスで対応しようとしていませんか?敷金や礼金、毎月の家賃や水道光熱費、OA機器の保守費用など固定支出が生じ営業活動で不在になる営業所においては無駄な経費となります。そこでバーチャルオフィスを利用して固定支出を抑えた営業所の開設を行いましょう。
バーチャルオフィスは住所利用のほか、電話転送や電話代行受付、郵便物の転送サービスを利用することができます。つまり、社員は自宅でテレワークを行いながら営業活動を行うことができ、固定電話番号にかかってきた電話を受けることができます。営業活動中で電話応対できないタイミングでも電話代行受付を利用すれば、問い合わせを逃すこともありません。バーチャルオフィスなら最低でも毎月十数万円かかっていた固定支出が1万円ほどに抑えられます。また、営業活動を行う際に必要不可欠なクライアントとの打ち合わせ場所もバーチャルオフィスでは会議室の利用が可能です。バーチャルオフィスといっても多くの運営会社はレンタルオフィスなどを運営しており、会議室を完備しています。そのため、打ち合わせのためにかかる必要も最小限に抑えられるだけでなく、飲食店を利用して取引情報が漏れるリスクも軽減できます。また、日本各地に営業展開を行う際には社員の住宅確保と費用だけで済むなど営業活動の範囲を大幅に拡大することも可能です。

様々なメリットが期待できるバーチャルオフィスは【レゾナンス】で利用できます。こちらは提供されているサービスも充実しているため、よりバーチャルオフィスのメリットを活かし、仕事を進めることができるでしょう。

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